理容室・美容室の利益率の目安は？計算方法や重要な考え方を紹介します！

理容室・美容室の経営において、利益率の管理は収益性を高めるために欠かせない要素です。とはいえ、数値にとらわれすぎず、シミュレーションを通して自分のサロンに適した目標を設定しそれに向けた具体的な改善策を講じることが重要です。本記事では、利益率の種類や計算方法を解説し、目標利益達成に向けた経営改善のヒントを提供します。利益率の基礎知識に加え、固定費や原価率といったポイントも併せてご紹介しますので、健全な経営のための参考にしてください。

利益率の種類と計算方法

理容室・美容室の経営において利益率は重要な指標で、経営状況や収益性を把握するために役立ちます。ここでは、代表的な利益率である「粗利益率」「営業利益率」「経常利益率」の種類と計算方法について解説します。

粗利益率

粗利益率は、売上高から直接的な仕入れ原価を差し引いた「粗利益」を、売上高で割ることで求められます。原価以外の費用は含まれず、メニューの価格設定やコスト管理がどれだけ効率的かを判断する指標です。

計算式：粗利益率 = (( 売上高 - 仕入れ原価 ) / 売上高 ) × 100

例えば、売上高が100万円、仕入れ原価が30万円の場合、粗利益率は70%となります。粗利益率が高いほど、原価が低く収益性の高い経営ができていることを示します。

営業利益率

営業利益率は、売上高から仕入れ原価や人件費、家賃などの営業にかかる費用（販管費）を差し引いた「営業利益」を、売上高で割って求めます。理容室・美容室の日常的な経営の収益性を示す重要な指標で、経営の健全性を評価するために役立ちます。

計算式：営業利益率 = (( 売上高 - ( 仕入れ原価 + 販管費 )) / 売上高 ) × 100

例えば、売上高が100万円、仕入れ原価が30万円、販管費が50万円の場合、営業利益率は20%となります。

経常利益率

経常利益率は、営業利益に営業外収益（利息収入など）を加え、営業外費用（利息支払など）を差し引いた「経常利益」を売上高で割った数値です。金融活動やその他の収益・費用を考慮した上での利益率を示し、理容室・美容室経営の総合的な収益性を把握するために利用されます。

計算式：経常利益率 = (( 売上高 - ( 仕入れ原価 + 販管費 + 営業外費用 ) + 営業外収益売上高 ) / 売上高 ) × 100

経常利益率は、理容室・美容室の通常の営業活動に加え、融資の利息や投資収益の影響を加味した利益率です。総合的な収益性を評価するための指標となります。

理容室・美容室の営業利益率の目安

理容室・美容室の営業利益率は、経営の健全性を測る指標の一つです。一般的に営業利益率の目安は5%〜15%とされていますが、こうした数値にとらわれすぎてはいけません。店舗の規模や家賃、スタッフ数、法人か個人事業か、また将来の構想など、サロンによって条件は異なるため、それぞれのケースに合わせた営業利益率をシミュレーションすることが重要です。
シミュレーションを行うことで、どのような費用がかかっているかが分かり、適切な営業利益率の目標を設定することができます。
日々の業務の中だと忙しいあまりどうしても小さな費用の増減を気にしないで理容室・美容室経営を進めてしまうことがありますが、しっかり営業利益率のシミュレーションを立て、目標を設定し、効果的な改善を行うことが必要です。
例えば材料費、通信費、広告宣伝費、消耗品費などの費用を把握し、使用していなかったり活用度合いの低いものを見直すといった行動が大切です。
自分の店舗の状況に合わせてシミュレーションを行い、目標達成に向けた改善を続けることが重要です。

理容室・美容室の原価率の目安

理容室・美容室の原価率は、売上に対する直接的な材料費の割合を示す指標です。原価率の目安としては、10%〜15%が一般的とされています。これは、カラー剤やトリートメント、消耗品といった施術に必要な材料費の合計が、売上全体の10%から15%を占めることを意味します。
材料費の高騰などで原価率が高くなると、売上をあげても利益が残りにくい構造となってしまいます。仕入れの見直しや、メニュー価格の改善などを行いながら原価率を自分の目標の範囲内に止めることが、理容室・美容室経営にとって重要です。

理容室・美容室経営にかかる主な固定費の例

理容室・美容室経営において、固定費は収益に大きな影響を与える重要な費用です。固定費とは、売上の増減にかかわらず毎月一定額が発生する費用のことで、代表的なものに「家賃」「人件費の固定給部分」「広告宣伝費の固定部分」などがあります。
「原材料費」などは売上が増えると費用も増えますが、売上が減少すれば費用も減少するため粗利益率は変動することはありません。
一方、固定費は売上が減っても費用は減らないため、売上が減った時に営業利益率が低くなるリスクがあります。このようにリスクがあるという観点で固定費が適切かどうかを確認することは非常に重要です。
以下では代表的な固定費について説明します。

家賃

家賃は、理容室・美容室経営において最も代表的な固定費の一つです。立地条件や店舗の広さによって異なり、一般的には集客しやすいエリアや駅近くの物件ほど費用が高くなります。通常、売上の10%〜20%程度が家賃に充てられることが多いです。家賃は変動しないため、売上や費用、利益のシミュレーションを丁寧に行い、適切な物件を選ぶことが重要です。

人件費（固定給部分）

人件費は、スタッフの給与などを含む大きな固定費です。理容室・美容室の規模やスタッフ数により変動し、一般的には売上の30%～50%が人件費に充てられることが多いです。
ただし、人件費には出来高に応じた成果給が含まれることがあります。成果給は変動費にあたるため、固定給と分けて考えるのがよいでしょう。

広告宣伝費（固定部分）

集客にポータルサイトを活用する際に、毎月定額料金を支払ってサービスを利用する場合は、固定費として考えることができるでしょう。
一方で、予約に応じて手数料が発生する成果報酬型のサービスを利用する場合は変動費に分類されます。
広告宣伝費という項目の中でも何が固定費に該当するかを区別してシミュレーションすることが重要です。

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まとめ

理容室・美容室経営において利益率の把握は、健全な経営のために重要な指標です。この記事では、主に「粗利益率」「営業利益率」「経常利益率」の3種類の利益率について、計算方法や各指標の特徴を解説しました。粗利益率は価格設定や原価管理の指標、営業利益率はサロンの収益性の評価基準となり、経常利益率は金融活動なども含めた総合的な収益性の把握に役立ちます。自社に合わせたシミュレーションを行い、改善点を明確にして目標利益の達成を目指しましょう。
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