この記事の監修者
タカラベルモント株式会社 理美容サロン開業支援担当
山本 麻仁
理美容機器の営業を経て、現在はサロンの開業支援に従事。
主に東日本エリアで、多くの理美容サロンの開業をサポートしている。
山本 麻仁
理美容機器の営業を経て、現在はサロンの開業支援に従事。
主に東日本エリアで、多くの理美容サロンの開業をサポートしている。
Column
サロン開業コラム
美容室・理容室を資金ゼロで開業できる？リスクを理解して夢を実現するための道を探そう
「いつか自分の美容室・理容室を持ちたい」と考えていても、資金面のハードルが高く一歩を踏み出せない人は少なくありません。
実際、美容室・理容室の開業には数百万円単位の費用がかかるのが一般的です。それでも「資金ゼロでも開業できないか」と考える人もいます。
この記事では、美容室・理容室の開業に必要な資金の目安や、資金ゼロの場合の現実とリスク、そして可能性を広げる方法を紹介します。
夢を叶えたい人は、現実を理解したうえで最善の一歩を見つけましょう。
目次
美容室・理容室開業にかかる資金の目安を知っておこう
開業費用はサロンの規模や立地、内装デザインによって大きく変わります。
「いくらあれば開業できる」とは一概に言えませんが、ここでは一般的な費用の目安と考え方を整理します。
開業費用の平均は700万〜1,500万円前後が目安
美容室・理容室を開業する際の初期費用は、テナント契約費・内装工事・設備機器の購入などを含めるとおおむね700万〜1,500万円前後です。
ただし、店舗面積や内装のこだわり、立地条件によって総額は大きく変動します。
このため、あくまで「目安」として捉え、自身のサロンコンセプトに合わせて資金計画を立てることが大切です。
費用はサロンの規模や立地で大きく変わる
都心部の駅近や商業エリアでは、家賃・保証金・工事費が高額になりやすく、1,000万円を超えるケースもあります。
一方、自宅を活用したサロンや小規模店舗では、500万円前後でも開業が可能な場合があります。
理想のサロンを描く前に、まず「どのような規模・立地で開業するか」を明確にしましょう。
運転資金も含めた計画を立てる
美容室・理容室では、開業直後は顧客が安定せず、数か月間は赤字になることもあります。
そのため、家賃・人件費・材料費などの3ヵ月～6ヵ月分の運転資金を確保しておくことが理想です。
初期費用だけでなく、開業後の経営を支える資金を含めて準備することが、継続や成長につながります。
資金ゼロで開業するのは現実的？
「資金ゼロでもなんとかなるのでは」と思う人もいますが、実際には難易度が高く、多くの課題があります。
ここでは、資金ゼロ開業の現実を冷静に見ていきましょう。
初期費用ゼロでは開業が難しい現実
美容室・理容室の開業には、最低限でも物件契約費・内装工事・シャンプー台やセット面などの設備が必要です。
資金がまったくない状態では、物件契約時の初期費用が払えない・工事ができない・設備を整えられない、そもそもサロンが出来上がらないという問題に直面します。
完全な「資金ゼロ開業」は現実的ではありません。
資金をかけない＝選択肢が狭まる
資金がない場合、選べる物件や内装の自由度が制限されます。
家賃の安い郊外や古いテナントしか候補に入れられず、「理想の立地」や「お客様に快適な空間」を実現しにくくなります。
また、設備費を削減しすぎると施術効率や顧客満足度がが下がることもあり、経営面でのマイナス要因になることも少なくありません。
自己資金ゼロでは融資・補助金の審査も厳しい
融資を利用する場合でも、自己資金がまったくない状態では審査は非常に厳しいのが現実です。
自己資金がゼロだと、融資枠が少ないということもありますが、加えて、融資担当者に「開業のために自分で計画的に資金を作っておくことができない人」と思われてしまうリスクがあります。
少額でも資金を準備しておくことが重要です。
資金ゼロ開業のリスクと注意点
どうしても資金ゼロで開業したいと考えるなら、リスクを理解したうえで慎重に判断する必要があります。
ここでは、資金を持たずにスタートする際に起こりやすい課題を整理します。
融資・契約で不利になる可能性
自己資金がない状態では、金融機関からの信用を得にくくなり、融資審査に通らないケースが多く見られます。
土地や建物を担保に入れて借入をする方法もありますが、返済が滞った場合は資産を失うリスクが伴います。また、他者から出資や支援を受ける方法もありますが、経営の自由度が下がる点には注意が必要です。
つまり、自己資金ゼロでの開業は「不可能ではないが非常に難しい」というのが実情です。
運転資金不足による早期閉店のリスク
仮に初期費用を抑えて開業できても、開店後の数か月は売上が安定せず、固定費の支払いが続きます。
運転資金が不足すると、広告を出せない・材料を仕入れられないなどの問題が発生し、いずれ閉店となるリスクも高くなります。
開業資金だけでなく、経営を持続させるための資金確保も見落としてはいけません。
融資を受けるには自己資金の準備が重要
出資を受けたり、土地や建物を担保に融資を受けたりする方法もありますが、自己資金がまったくない場合は審査が非常に厳しくなります。
資金ゼロから開業を目指すなら、計画的に自己資金を積み上げる努力が欠かせません。
マンツーマンでサポートします。お気軽にお問い合わせください！
低コスト開業を狙いすぎると品質が下がる
内装や機材を中古品でそろえれば初期費用を抑えられますが、劣化や不具合により修理費がかさむこともあります。
安さだけを重視すると、店内の印象や施術環境が悪化し、顧客満足度の低下につながる恐れがあります。
コスト削減は大切ですが、必要な投資まで削ってしまうと長期的な信頼を築けません。
資金ゼロでも可能性を広げるために準備したいこと
資金がなくても、開業のチャンスを完全に失ったわけではありません。
まずは今できる準備を少しずつ進めて、現実的なスタートラインを整えましょう。
事業計画書を詳細に立てる
自己資金が少ない場合こそ、事業計画書をどれだけ具体的に作り込むかが重要です。目的や方向性を明確にすることで、融資審査や補助金申請でも信頼性を高められるでしょう。
特に、下のような項目を整理しておくと効果的です。
| 項目 | 内容の例 |
|---|---|
| 開業の目的・ビジョン開業の目的・ビジョン | なぜ開業したいのか、どんなサロンを実現したいのかを明確にする |
| コンセプト・ターゲット層 | 価格帯や年齢層、来店動機など具体的な顧客像を設定する |
| メニューと価格設定 | 提供サービスや単価を整理し、売上予測の基礎をつくる |
| 売上・費用計画 | 初期費用・運転資金・月々の支出を算出し、損益分岐点を把握する |
| 集客方法と目標顧客数 | SNSや紹介、広告などでどう集客し、どれくらいの顧客を目指すか計画する |
これらを数値や根拠をもとに整理すると、説得力が高まり、融資担当者や支援機関からの信頼を得やすくなります。
また、開業後の方向性のブレも防ぎ、失敗リスクを大きく減らせるでしょう。
融資・補助金を活用する
資金ゼロの開業を目指すなら、融資や補助金制度の活用は欠かせません。
日本政策金融公庫の「新創業融資制度」や、自治体が行う「創業支援融資制度」では、初めての開業者向けに無担保・低金利の融資を利用できます。
また、「小規模事業者持続化補助金」や「ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金」などの制度を活用すれば、内装費や広告費の一部が支援対象になるケースもあります。
それぞれ申請時期や条件が異なるため、まずは自治体や商工会議所などの窓口で最新情報を確認しましょう。
専門家への相談でリスクを減らす
開業経験が少ない場合は、一人で悩まず専門家や支援機関に相談することが大切です。
資金計画や事業プランの立て方、補助金申請の書類作成などをサポートしてもらえるため、失敗リスクを抑えながら準備を進められます。
自治体の創業支援センターや商工会議所の相談窓口、あるいはタカラベルモントの開業支援サービスも有効な相談先です。
美容室・理容室開業の相談はタカラベルモントへ
資金面に不安があっても、夢をあきらめる必要はありません。
タカラベルモントでは、開業資金の立て方から物件探し、内装や設備の選定までをトータルでサポートしています。
美容業界に詳しい専門スタッフが、融資制度や補助金の活用方法も丁寧に説明し、開業準備をスムーズに進められるよう支援します。
理想のサロンを形にしたい人は、まず一度相談してみましょう。
まとめ
美容室・理容室の開業には多くの資金が必要ですが、資金ゼロでも不可能ではありません。
ただし、資金ゼロでの開業は非常に厳しいというのも現実です。
現実的なリスクを理解したうえで、事業計画を練り、補助金や融資制度を積極的に活用することが大切です。
資金面で悩んでいる人も、専門家に相談しながら一歩ずつ準備を進めていけば、夢の実現に近づけます。
